CPAP（シーパップ）の自己所有を考える際、「診断書は不要？それとも必要？」と疑問に思う方も多いのではないでしょうか。
結論から言うと、個人輸入でCPAPを自己所有する場合、診断書の提出が必要になります。

「面倒くさい」「難しそう」と思われがちな診断書の取得ですが、いくつかのポイントを押さえておけばスムーズに進めることができます。

そこで今回は診断書の発行の際に注意するべき必須項目5つと、お客様から寄せられる診断書についてのよくある質問（Q&A）をご紹介します。

■目次■　
・CPAPを個人輸入で自己所有には診断書が必要
・診断書を発行してもらう際に必ず記載する5つの項目
・お客様からよくいただく診断書に関するご質問
・CPAPのご注文はCPAP LABで！

CPAPを個人輸入で自己所有には診断書が必要

CPAPを自己所有する際の選択肢として、以下の3つでの注文が考えられます。

①国内の正規代理店
②国内の販売業者
③個人輸入代行業者

①と②については診断書は不要ですが、指示書（処方箋）などのCPAPの治療が必要であることが分かる書類の提出が必要になります。

国内の正規代理店や販売業者によっては、指定の指示書を設けている場合も。
記載項目が多いことや詳細を記載しないといけない場合があります

③については、医師による診断書は必須となります。

CPAP LABは個人輸入代行業者のため、輸入許可申請の手続き上「診断書」の提出が必須です。
提出いただく診断書は、次章で紹介する5つの事項が記載されている必要があります。
内容に不備がある場合、診断書の再取得が必要になることがあるため事前によく確認しましょう。

診断書を発行してもらう際に必ず記載する5つの項目

以下は、診断書のサンプルです。

診断書の発行からCPAP LABでの注文、配送までをスムーズに行うために、必須で記載すべき①〜⑤の事項を順番にご説明します。

CPAP LABでの本体の注文は医療機器の個人輸入となります。そのため以下の必須項目5つを満たしていないと輸入の許可を受けられない場合があるので、しっかり確認しましょう。

①住所

診断書に記載する住所は、配送先と同一である必要があります。

医療機器の個人輸入となるため、配送先は診断書に記載の住所のみとしています。
発送後、引っ越しなどによる配送先の変更は行っておりませんので、診断書ご提出前にご確認ください。

②病名

注文・使用するご本人さまが「睡眠時無呼吸症候群」であることが診断されている必要があります。

CPAPは、睡眠時無呼吸症候群（SAS）の治療を目的とした機器です。
そのため、病名が記載されていないと注文をお受けすることができません。

なお、AHI（無呼吸低呼吸指数）が15以下はCPAP機器の個人輸入が一律不可となりますので、ご注意ください。

③輸入許可申請

以下2点の記載が必要です。

・海外のCPAP機器を輸入して使用することを医師が認める旨
・CPAP療法による継続的な治療が必要である旨

上記でも触れていますが、CPAP LABでの本体の注文は医療機器の個人輸入となるため、この2点の記載がなければいけません。
特に「海外のCPAP機器を輸入して使用すること」を認める旨の記載は見落としがちかもしれませんが、輸入の妥当性を評価する必須の事項となるので注意が必要です。

④発行日

CPAP LABでご注文いただく際、医療機関にて発行から6か月以内の診断書である必要があります。

個人輸入代行で注文をする際は、厚生労働省により「医師からの処方箋または指示書などは、＜輸入確認証申請時より６ヶ月以内のもの＞」と定められています。*

*出典：厚生労働省ホームページ（https://kouseikyoku.mhlw.go.jp/kantoshinetsu/iji/yakkanhp-kaishu-2016-3.html）

⑤医師情報

診断書を発行いただく際、以下の3点を必ず記載する必要があります。

・医師の名前
・押印
・医療機関名称

厚生局職員から担当医師へ「CPAP機器の輸入および所有を了承しているか」の確認が行われる場合があるため、記載が必要となります。

お客様からよくいただく診断書に関するご質問

日々、たくさんのお客様からお問い合わせをいただいています。
その中で診断書について、よくいただくご質問とその回答をいくつかご紹介します。

Q. 診断書のテンプレートはありますか？

CPAP LABでは診断書のテンプレートを用意していませんが、前項で説明した5つの必須項目を網羅していただく必要があります。診断書は、各病院の書式に従い発行をしてください。

Q. 診断書は和文（日本語）または英文（英語）どちらで用意すればよいでしょうか？

輸入の際、日本の厚生局が診断書の記載内容を確認するため、和文にてご用意をお願いいたします。

Q. 以前、CPAP LABで注文をしましたが、もう一台自己所有を検討しています。前回の注文時に診断書を提出していますが、再度診断書の提出は必要でしょうか？

輸入確認証申請時より6か月以内のものが必要となります。診断書をご確認いただき、6か月が経過している場合は、再取得をお願いいたします。

Q. 近所の病院では、個人輸入での注文における診断書を発行してもらえません。こういった場合は、どのようにして診断書を発行すればよいでしょうか。

ご提出いただく診断書は、通院されている病院以外でも日本国内の医療機関で発行したものであれば、CPAPのご注文をお受けできます。

もし、診断書を発行してくれる医療機関が見つからない場合は、オンライン検査が可能な病院をCPAP LABのサイトでもご紹介しています。

オンライン検査施設はこちらからご確認ください。

※ご紹介した施設様各位とは一切関係ありません。

Q. なかなか診断書を発行してもらえません。どうしたらよいですか？

医療機関に診断書の発行を依頼する際、以下のような理由をご提示いただくとスムーズに発行いただける場合が多いです。

・海外出張が多いため、レンタルしているCPAP機器とは別に、2台目を輸入して使用したい。
・単身赴任先と自宅の2か所でCPAP機器を使用しており、持ち運びが大変なので2台目を注文したい。
・旅行先や趣味のキャンプなどで使用するため、小型のCPAP機器をサブ機として注文したい。
・海外赴任することになったが、海外でCPAP機器を調達できるかわからないため、注文して赴任先に持っていきたい。

Q. どういった場合に診断書の提出が必要になりますか。

CPAP本体や、マスクを複数個ご注文する際には、診断書のご提出が必要です。
マスク単品やオプション品のみご注文いただく際は、診断書は不要です。*

*出典：厚生労働省ホームページ（https://www.mhlw.go.jp/content/001070072.pdf）

CPAPのご注文はCPAP LABで！

CPAPを注文する際の診断書についてご説明してきましたが、いかがでしたか？

個人輸入でCPAPの自己所有を考えている場合は、診断書の提出が必須です。

実際にCPAP LABで注文をされたお客様から、診断書の発行は「簡単だった」「問題なく行えた」「面倒だなと感じたが、あっという間に取得できた」という声が寄せられています。

CPAP LABでの自己所有をお考えの方は事前に診断書の作成にご不明点がありましたら、日本人スタッフが対応いたします。
また診断書に限らず、CPAPのご注文でご不明なことがありましたら、お気軽にお問い合わせください。

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